2023.09.21

マーケティング

ジェンダーの違いによるマーケティングは有効か?

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昨今、価値観が大きく変化しているジェンダー問題。
インターネットで「ジェンダー 炎上」などと検索すると、様々な企業のCMがジェンダー関連で炎上した例が出てきます。

では特にこのコラムをよく読んでいただいているのは、企業の広報・マーケティングや、営業企画関連の方が多いと思います。

自社のアピールを行う上で、ジェンダー問題にどう向き合っていくべきなのかを考えてみたいと思います。

目次

社会的知名度のある企業や団体は要注意

まず結論を先に言えば、ジェンダーが全て同じということはあり得ませんよね。

そして最大公約数的にまとめていけば、男性だとこういう傾向がある、女性だとこういう傾向がある。データを元にお仕事をされる方であれば意識をするべきだと思います。
これはなにもジェンダーに限った話ではないです。地域差もあるでしょうし、グローバルな企業であれば各国の国民性もあるでしょう。

男性の顧客が多い企業であれば、男性が好みやすい情報を出すのは当然ですし、女性が主要顧客の企業であれば、女性が好みやすい情報をだすのが当たり前です。
ただ昨今の炎上例を見ていて、「これは突っ込まれるだろうなぁ…」という分かりやすいものが多い印象で、「普通に考えれば今の時代には相応しくない」と関係者の方も分かっていると思います。

特に社会的知名度のある企業や団体は要注意だと思います。

本質的なジェンダーマーケティングは必要

一方で本質的なジェンダーマーケティングは必要だと思います。

例えば株式会社イー・エージェンシーが2008年に調査してだしている「男と女、買い物の行動パターンはどう違う?」はとても参考になるものです。

私自身、かつてはデザインー、ディレクター、プランナーとクリエイターとしてWEBサイト等の制作を行ってきましたので、このコラムは古くから知っていて、心の片隅に残しています。

念のため言っていきますが「男性はAで、女性はB」といった決め付けを行っているわけではありません。
冒頭にも触れましたが、これはジェンダーに限った話ではなく、ある程度カテゴリー分けをしていく中で「こういう属性を持ったひとには、こういう特徴の傾向がある」というのは出てくるでしょう。

よく「ラーメン屋さんに女性が1人で入りづらい」という意見がありますよね。
これに対し、女性客を獲得したいと考えた店が、女性が好みやすい内装や、メニューを考案するのはまさにジェンダーマーケティングの賜物です。

ですから、本質的なジェンダーマーケティングは必要ですが、表現には気を付ける必要があります。本音は女性に受け入れてもらいたい施策だったとしても、表面的にはジェンダーの違いはないという表現が大切だと思います。

BtoBにジェンダーの違いはあるのか

では次にBtoBに限って考察してみたいと思います。結論を先に言えば私はBtoBでもジェンダーの違いはあると思っています。

なぜなら法人と言っても別に、オフィスビルなどが人格を持つわけではありませんよね?
そこに働く人が決定するわけですよね。例えば私が以前所属していたマーケチームは3名。ジェンダー構成は「男性1(私):女性2」でした。

これが仮に男性3名のチームであれば、また判断基準などが異なっていたと思います。
担当者に女性が多い企業に情報を出すのであれば、女性が好みやすい出し方。男性が多いのであれば男性に受け入れやすい情報の出し方をしていく必要があると思います。

それに関しては様々なツールがあるので、恐らくWEBサイトのご担当者様は、自社のサイトに訪れる大まかなペルソナ像などは把握されておられると思います。
ちなみに弊社ネクストソリューションズのWEBサイトに訪問される方は「30代半ば、男性」が多い傾向です。

ただし弊社のサービスはジェンダーを選ぶものではないので、なるべくジェンダーに左右されず。広報・マーケティングやWEBサイトのご担当者様にとってお役に立つ情報。

とここを一番のコンセプトに於いてコラムなどは執筆しています。

まとめ

まず社会的知名度のある企業や団体は、影響力も大きいのでジェンダーを扱う広告などは表現に最大限注意をしましょう。
またクローズドの環境でも、某外食チェーンの役員が不用意な発言をして炎上したこともあったと思います。ウェビナー等で情報発信されている方も今は少なくないと思いますので、ジェンダーを扱う際は、広告でなくても表現に注意が必要です。

ですが本質的にはジェンダーマーケティングは必要だと思います。
さきほども触れましたが「男性はAで、女性はB」といった決め付けではなく、カテゴライズしていく中で「男性にはAの傾向がある、女性にはBの傾向がある、もちろん個人差あるので当てはまらい方もいるけれど」という傾向があれば、それを意識した情報発信が必要だと思います。

データ分析はしっかり行いつつ、クリエイティブの表現には最大減注意も行ってマーケティング活動を行っていきましょう。

著者・編集者情報

ネクストソリューションズ (WEB編集部)

単なるWEB制作会社にとどまらず、企業のDXにつながる支援を行うネクストソリューションズWEBサイト編集部です。

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